インベストクライマーMの投資日記

ボルダリングと投資をこよなく愛する30台独身兼業投資家の投資ドキュメンタリーです。 3年前に100万円を元手に株式投資スタート。 最終目標は2億円で配当生活する事。 先ずは2020年までに1000万達成が目標です。 また先月からセルフ月一万選書も始めたので、オススメの本もたまに紹介します。

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今週の仮想通貨運用報告。

皆様こんにちは。マサです。

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今週の仮想通貨運用報告。

 

コインチェック

資産残高

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先週:31,171円

今週:29,476円

前週比:‐1,695円

 

リップルXRP

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先週:41.167

今週:38.923

前週比:‐2.244

 XRPについて、気になるニュースはこちら

coinpost.jp

 今回の上場では、TRX、XLM、NEO、GAS、OMGの5種類の通貨が対象となり、さらに、5日にはBEEも上場し、5日現在でBitrueに上場しているXRP基軸のペア通貨は22銘柄となった。

Bitrueは2018年に設立された取引所で、シンガポールに拠点を置く。経営陣はXRPの導入に積極的であり、取引所のローンチ日からXRPを基軸通貨に位置付けることを明言している。これまでにも多くのXRPペア取引を上場させており、XRPコミュニティから大きな支持を獲得している。

また、CEOによると、BitrueのXRPマーケットの取引高は開業4ヶ月ですでに、既存の取引所PoloniexやBittrexのXRPマーケットを超えており、グローバルおけるXRP出来高の約2%を占めている様な流動性を持っているという。

XRPの流動性が高まるのは大歓迎です。

あとは、XRPの価格が上昇してくれるのを待つのみです。

 

 

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ビットポイント

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資産残高

先週:27,063円

今週:26,920円

先週比:-143円

 

ビットコイン・BTC

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先週:428,608円

今週:417,493円

前週比:-11,115円

BTCについて、気になるニュースはこちら 

coinpost.jp

米大手eコマース業者Overstock.com Inc(NASDAQ:OSTK)が、オハイオ州の事業税を「仮想通貨ビットコイン」で支払う事をプレスリリースを通じて発表した。

Overstock社は、以前から仮想通貨やブロックチェーン技術に対して高い関心を示しており、同社CEOは以下のようにコメントしている。

政府が、仮想通貨のような新技術を(厳しく規制せずに)導入することは、米国が世界経済における地位を保つために重要だ。

オハイオ州やMandel財務長官のように、前向きな考えを持つ政府や官僚と共に国家の重要な金融システムに新たな時代を呼ぶことができて光栄だ。

オハイオ州の財務長官Josh Mandel氏は2018年11月、ビットコインを「正当な一種の通貨」とみなし、仮想通貨での一部納税を認める方針を表明していた。

ビットコイン、および仮想通貨での税金の支払いを認可したのは、オハイオ州政府が全米50州において初の事例となる。

BTCの法整備が今年どこまで進むかによって仮想通貨市場の風向きも変わってくると思うので要注目です。

 

イーサリアム・ETH

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先週:15,100円

今週:17,089円

前週比:+1989円

イーサリアムで気になる記事はこちら

coinpost.jp

イーサリアムの分裂しないハードフォークを伴う大型アップグレードである「コンスタンティノープル」が、1月16日(水)前後に実施予定日を控えている。

コンスタンティノープルは、開発ロードマップで「4段階のハードフォークの内、3段階目」を構成するもので、今回のアップデートに関して、ASICマイナーによるマイニング寡占を減らす施策「ProgPow」が導入されるかどうかも注目すべき点の一つであった。

最新:イーサリアムコミュニティ、アンチASICのアルゴリズムに暫定的合意

本日のイーサリアムのデベロッパー集会において、ProgPoW(ASICマイナーによるマイニング寡占を抑制する施策)の実装は暫定的に合意に至った事がわかった。広報担当のHudson Jameson氏が、「見た所、ProgPoWを実装することに、暫定的合意に至ったようだ。テスト上での大きな技術問題がなければ、遂行する予定だ。」と発表した事を複数の海外メディアが報じた事で明らかになった。

このProgPoWコードは、PoSへの完全移行にとって不可欠なプロセスとされている。

ETHにもいよいよ好材料が出てきました。

今後も購入するのはBTC・ETH・XRPの3種に限定していく予定です。

 

気になるニュース

coinpost.jp

米大手格付け会社のWeiss Ratingsはアメリカにおける保険会社、金融機関、株式、上場投資信託など53,000以上の企業、投資対象に格付けを行ってきたが、昨年の1月から仮想通貨の格付けを始めた。

同社の仮想通貨格付けは草分け的存在として仮想通貨投資家から大きな注目を集めてきた。同社のレーティングを皮切りに様々な機関が仮想通貨の格付けを公表し始め、各々の仮想通貨コミュニティは注目を寄せてきた。

同社のアナリストであるJuan M. Villaverde氏は3日、自社HPで2019年の仮想通貨業界の見通し報告書を公表し、今後の仮想通貨市場は強気であるとの見解を示した。

2018年は市場の価格下落という点ではまさに悲劇のような一年となったものの、価格下落がクローズアップされた影で、2018年は技術進展が着々と進んだ年でもあった、ということを投資家たちは認識すべきだと同報告書で述べている。

また、同氏は2019年以降の仮想通貨市場の動きとして以下に示す7つの見通しをあげている。

ビットコインは「価値の貯蔵手段」としてますます使われる
ビットコイン価格は再び上昇しATH(過去最高値)に
一部のアルトコインが従来のATHの20倍以上に価格上昇
新たなインターネットを築く仮想通貨の台頭
仮想通貨が世界の銀行機能を担う
ビットコインの模倣通貨は滅びる
新たな通貨が時価総額トップ10入り

 

私も仮想通貨市場は去年を底として再び上昇に向けたサイクルに突入するのでは期待しています。

 

それでは皆さん良い週末を!

 

投資は自己責任でお願いしますね☆

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